日本航空(JAL)は、世界で主に利用されている健康証明アプリ「コモンパス」「VeriFLY」「IATAトラベルパス」の3つのデジタル証明書を運航便で利用する実証実験を開始しました。まず、「コモンパス」の実証実験を2021年4月2日(金)に羽田/ホノルル線で開始、4月5日(月)には成田/シンガポール線でも実施します。
3つのデジタル証明書は、(1)医療機関が発行した新型コロナウイルス感染症の検査結果や、渡航先の入国要件・渡航資格などをスマートフォンなどの各種デバイスで確認、(2)デジタル証明書アプリを利用した非接触、非対面で自動チェックインできるスムーズな搭乗手続き、(3)デジタル証明書アプリによる到着国での検疫通過など利用シーンの拡大を目指します。
これらの実現と普及により、各国を往来する際に利便性が高まると考えられています。3つのアプリのうち、「コモンパス」と「IATAトラベルパス」は、安全な情報管理と世界共通の規格を目指し、将来は世界中の空港で利用される可能性があります。「VeriFLY」は、アメリカの一部の路線で実用化され、安全な情報管理と同時に早期導入が可能です。
JALの実証実験で、「コモンパス」はハワイ路線やシンガポール路線で医療機関からアプリへのPCR検査結果の連携、空港チェックインカウンターでの確認などを実施。「IATAトラベルパス」は5月下旬から一部路線で試験導入し、医療機関から検査結果などを受領する仕組みと、その結果が入国要件を満たしているか検証する取り組みを予定しています。「VeriFLY」は、JALが運航する日本/北米間の一部路線で、4月下旬から搭乗手続きに利用する予定です。
JALは、それぞれ特徴のあるデジタル証明書アプリと連携し、安全・安心でスムーズな搭乗・渡航に向けた取り組みを加速します。