燃油サーチャージが2017年2月1日(水)から、多くの航空会社で再び徴収が再開されます。日本航空(JAL)、全日空(ANA)の場合、北米、ヨーロッパ、中東、オセアニア行きが3,500円、ハワイ、インド、インドネシア、スリランカ行きが2,000円、タイ、シンガポール、マレーシア行きなどが1,500円、ベトナム、フィリピン、グアム行きが1,000円、中国、香港、台湾、マカオ行きが500円、韓国行きが200円となります。
燃油サーチャージは2005年から導入されている制度で、運賃に加え、別途徴収されている金額で、2016年4月1日(金)からおよそ6年半ぶりに適用なしとなりましたが、円安と原油高で再び徴収されることとなりました。
現在、航空会社はシンガポール・ケロシン市況と為替相場を連動した適用条件表を2015年から導入し、アメリカ・ドルで燃油調達を行うドル基準を改め、為替相場の影響も考慮した適用表で、燃油サーチャージ額を決定しています。
なお、1月31日(火)までに購入した航空券は、燃油サーチャージが適用されないため、旅費全体額が安く抑えられる可能性があります。ただし、航空会社によっては2月1日以降に運賃額を抑えたセールを開催する可能性もあり、購入時期はやはり個人の見極めとなります。
導入から10年超と制度が定着する間には、燃油サーチャージを徴収しない格安航空会社(LCC)も市場で存在感を増し、こうした航空会社の利用も選択肢の1つとなっています。
