日本航空(JAL)は、2017年4月に施行された新たなパイロット訓練・審査制度のCompetency-Based Training and Assessmentプログラム(CBTAプログラム)を適用し、世界で続々と採用されているEvidence-based Training(EBT)の導入に向け、準備を進めると発表しました。JALは、2017年度から航空局と調整を行いつつ、段階的に各種訓練・審査でEBTを導入し、安全で高品質な運航の実現をめざします。
現在のJALのパイロットへの訓練・審査は、国が定める要件に従い、訓練・審査項目を実施しています。この従来制度は、初期のジェット機での全損事故などの分析を踏まえて制定され、機材故障の発生時に手動操縦で離着陸するなど、パイロット個人の基本的な操縦技術の習得に重点が置かれた訓練・審査です。
現代の航空機は、機材故障のない状況で自動化や複雑化した運航環境に起因するパイロットのヒューマンエラーが要因となる事故や不安全事象が多く発生し、手動操縦技術と異なる「テクニカルスキル」や、認知・判断・コミュニケーションといった「ノンテクニカルスキル」能力の重要性が増しています。世界では、従来制度に加えて新たな制度を採用し、実際の運航に必要な能力を効果的に向上させる取り組みが進められており、日本のCBTAプログラムもその制度のひとつです。
導入するEBTのうち「Evidence-based」は「証拠に基づく」を意味し、この「証拠」は世界中の航空会社の実際の運航、訓練などで得られたさまざまなデータを指しています。EBTへの移行で、膨大なデータを分析し、航空会社全体、パイロット個人の課題を抽出し、その対処に効果的な訓練・審査を国の承認の下でJALが主体的に、開発・実施・改善を実施する体制となります。
JALはすでに4年間、CBTAプログラムと同様の考えを取り入れた訓練・審査を自主的に運用していますが、従来制度下での取り組みには限界があるとし、新たな体制ではJALの課題に即した効果的な訓練・審査の運用が実現できる見通しです。