首都圏の鉄道、航空会社などが連携、ヤマハ機器で多言語サービスを提供

訪日外国人や聴覚障がいを持つ利用者への情報提供の充実を図るため、鉄道各社、全日空(ANA)と日本航空(JAL)、バス会社3社はヤマハの「SoundUD」を活用し、多言語での案内情報の提供を順次開始し、2020年7月をめどに導入完了を目指します。

2020年はオリンピック、パラリンピックを控え、首都圏エリアではさらなる訪日外国人の増加が予想されています。訪日外国人の増加に対応するため多言語対応を強化し、各社はそれぞれの施設で「SoundUD」対応を進めます。「SoundUD」に対応した駅、鉄道、バス車両、空港では、「おもてなしガイドアプリ」など「SoundUD」対応アプリを通じ、必要とする各種情報を検索することなく、簡単に多言語で取得できます。

JALは羽田空港国内線ターミナルの保安検査場で、自動アナウンスの多言語情報を提供しており、出発カウンターでは手荷物受託締切時刻を案内しています。この案内は、「SoundUD」技術で締切時刻に応じデジタルサイネージの表示内容を変更する仕組みです。また、ANAは各空港で「SoundUD」の活用を検討中です。