天草エアラインは、同社が2016年2月に受領したATR 42-600について、航空機安全運航支援センターが発行する「小型機と安全運航」春季号に寄稿しています。天草エアラインの安全統括管理を担当する齋木育夫専務取締役が執筆しています。
記事では、ATRを導入するため地元の天草、上天草の2市、苓北町の1町による機材への支援決定から、受領に向けたリース会社のノルディック・アビエーションやATRとの交渉、日本へのフェリーフライト、導入にあたってのサポート体制に至るまで、紹介されています。また、ATRはヨーロッパの基準が基本で、同社本拠の天草空港の特殊性やアメリカのFAA基準への適応などの苦労話も、含まれています。
天草エアラインでは、この冊子は航空局や自治体などの航空関係者などに配布される非売品としていますが、許可をえて掲載しているとし、航空機の導入に興味ある方はぜひ読んでほしいとしています。