海上保安庁は2014年の「海難の現況と対策について」を公表、船舶事故隻数は対前年比148隻、6%減の2,158隻と、過去10年間で最少でした。また、船舶事故に伴う死者・行方不明者数は、外国船舶の死者・行方不明者を伴う事故の増加により対前年16人増の100人でした。この事故対応で、航空機のべ1,179機が出動しています。
2014年の船舶事故隻数2,158隻のうち、海上保安庁は1,386隻に巡視船艇のべ2,199隻、航空機のべ526機、船舶事故以外の乗船中の事故者は938人で、海上保安庁では391人に対し巡視船艇のべ653隻、航空機のべ450機を出動させています。船舶事故以外の救助活動は、マリンレジャーの海浜事故の救助に航空機のべ251機、マリンレジャー以外はのべ112機を出動させています。
海上保安庁は事故への対応で船舶、航空機を動員し、その対応にあたっています。新潟県上越市で5月に発生した海浜事故では、巡視船艇2隻、航空機1機を出動させたほか、静岡県浜松市の海浜事故でも巡視船2隻、航空機2機を出動させるなど、対応しています。
なお、海上保安庁は固定翼機でガルフV、ファルコン900、ボンバルディアDHC-8-300、サーブ340、ビーチ350、ビーチ200、セスナ206、回転翼機はスーパーピューマ225、スーパーピューマ332、A139、S-76、ベル412、ベル212、ベル206を使用しています。