シンクタンクのセンター・フォー・アジア・パシフィック・アビエーション(CAPA)が2014年9月1日付で、A380の導入を巡るトラブルの渦中にあるスカイマークを全日空(ANA)が支援、さらにANAがA380を国内線に導入するとの前提で分析を紹介しています。
スカイマークの支援の候補に当初から大手航空会社が噂され、日本航空(JAL)では投資に制限があり、エアアジアの支援も否定され、選択肢としてANAが支援するとの観測も絶えない中での分析です。
この記事では、ANAがカタログ価格より安くA380を取得できること、日本では747-400国内線仕様機を運航している実績があることをあげています。
その一方で、ANAはすでに747-400を退役させ、より小さな777-300による多頻度運航に替えている点、羽田空港でA380の昼間時間帯の発着が現状では認められていない点をあげ、A380導入が流動的な点も紹介しています。
また、羽田発着でA380の運航を行うと、就航を希望しているエールフランスが羽田にA380を投入するなど海外の航空会社の圧力も強くなる影響も指摘しています。
さらに、ANAが支援するAIRDO、スターフライヤー、ソラシドエア、ANA傘下の格安航空会社(LCC)のバニラエア、関連会社のピーチとの関係性など検討するポイントも多いとしています。
